電気料金は昔に比べて上がっていくのか?電気料金は今後どうなっていくのか?家庭用太陽王発電って本当に得するのか?調べてみてもよくわからない。
そんなあなたにできるだけわかりやすく、電気料金の推移や家庭用太陽光発電で発電量と金額、家庭用太陽光発電にかかる費用についてまとめました。
電気料金って
どれくらい上がっているの?
電気料金は高騰している!
2010年以降の世帯別の電気代の推移を表にまとめました。
一人暮らし世帯 | 2人世帯 | |
---|---|---|
2010年 | 5,016 | 8,535 |
2011年 | 4,801 | 8,298 |
2012年 | 5,141 | 8,811 |
2013年 | 5,482 | 9,275 |
2014年 | 5,565 | 9,830 |
2015年 | 5,599 | 9,763 |
2016年 | 5,320 | 8,933 |
2017年 | 5,392 | 9,176 |
2018年 | 5,852 | 9,559 |
2019年 | 5,700 | 9,654 |
2020年 | 5,792 | 9,515 |
2021年 | 5,483 | 9,183 |
2022年 | 6,808 | 11,307 |
一人暮らし世帯では電気代が5,016円から6,808円に値上がり、二人暮らし世帯では8,535円から11,307円に値上がりをしています。
電気料金高騰の理由!
世界情勢の影響からくる燃料費高騰により、エネルギーの約9割を輸入に頼っている日本では、電気代やガス代などにも大きな影響を受けやすくなります。
家庭にかかる電気料金を
わかりやすく解説
電力の単位について
kW(キロワット)
kWは瞬間に使われる電力を表す単位。太陽光パネルの設置容量(大きさ)にも使われます。
kWh(キロワット時)
1時間あたりの電力量を示す単位です。太陽光発電などの発電装置なら1時間でどれだけ発電できるか、電化製品であれば、1時間でどれだけ電力を消費するかを示しています。
電気料金の算出方法
電気料金は電力会社、プランによって電気料金が変動します。
1か月あたりの電気の使用量によって、段階的に電気料金が変動する仕組みを取っている会社もあります。
また最大使用量(アンペア)によって、契約が変わるケースもございますが、今回は東京電力のケースでご説明します。
東京電力では、2024年7月現在、2024年4月1日~の電気料金を下記としております。
スタンダードS
世帯人数別の電気使用量は平均で下記となります。
1人暮らしの場合:219kWh/月
2人暮らしの場合:331kWh/月
3人暮らしの場合:386kWh/月
4人暮らしの場合:436kWh/月
※参考:『平成26年度東京都家庭のエネルギー消費動向実態調査報告書』
2人暮らしの場合、1か月あたりの使用量:331kWhで考えるとスタンダードSプランでは、
① 120kWhまでの電気料金
② 120kWh~300kWhの電気料金
③ 300kWh~331kWhの電気料金
1か月あたりの電気料金:①+②+③=¥11,383となります。
こちらに基本料金:¥311~¥1,244を合計した金額が毎月の電気料金となります。
1kWhあたりの電気料金
上記で算出した月の電気料金を1か月あたりの使用量:331kWhで割り戻すと、
1kWhあたりの電気料金は¥34.39となります。
家庭用太陽光発電って
本当に得するの?
家庭用太陽光発電で
どのくらいの発電量があるのか。
家庭用太陽光発電の1日あたりの発電量は?
一般的な家庭が自宅に設置する太陽光パネルの設置容量(大きさ)はおおよそ3kW〜5kWとなります。
太陽光パネル1kWあたりの1日あたりの発電量の目安はおよそ3kWhとなります。
※天候、エリア、向きなどで1日あたりの発電量はばらつきが出てきます。
自宅に設置する太陽光パネルの設置容量(大きさ)を4kWとした場合
12kWhが1日当たりの発電量となります。
一か月あたりの発電量
上記で算出した1日あたりの発電量を12kWhを利用すると、
360kWhが1か月あたりの発電量となります。
家庭用太陽光パネルが1か月あたりの
発電量から算出できる1か月あたりの電気料金
前見出しでご説明しましたが、1kWhあたりの電気料金は¥34.39となります。
1か月間の家庭用太陽光発電で電気料金が12,380円分安くなることがわかります。
太陽光発電の入手方法
購入(ローン)
家庭用太陽光発電の入手方法で最もポピュラーなのは購入(ローン)となります。
太陽光発電を購入した場合のメリット
当然ではありますが、太陽光発電を購入することの最大のメリットは、設置した太陽光発電が最初から自分の物になることです。
後述のリースやPPAは自宅の屋根に太陽光発電を設置していても、契約が終了するまでは契約会社の所有物になります。
発電した電力は購入者が自由にできるため、売電や自家消費を自分である程度コントロールできます。発電量や蓄電池の有無によりますが、固定買取価格制度を利用して初期費用を回収も可能です。
太陽光発電を購入した場合のデメリット
太陽光発電を購入した場合、本体価格と工事費用の合計で100万円以上の初期費用が発生します。ローンを組むことで初期費用がかからない契約も可能ですが、大きな出費となります。
太陽光発電を購入すると、エリアや天候などによってメンテナンスや修理などが必要となるケースがあります。太陽光発電は故障やトラブルが少ない機器ですが、4年に1度以上の定期点検が推奨されています。
点検の相場が1回1万円~2万円で、機器が故障していたら1万円~10万円程度の修理費用が発生します。
デメリットへの対処方法
太陽光発電及び蓄電池はお住いの都道府県、市区町村によって補助金が出るケースがございます。
東京都では太陽光パネルのみで90万円以上、太陽光パネル+蓄電池のセットで140万円以上の補助金が出ます。
各都道府県、市区町村の補助金なども把握している事業会社に相談することで、初期費用を大幅に抑えることが可能となります。
事業会社によっては修理費用を自己負担しなくて良い会社もあります!
各社のサービス内容をしっかりと聞き、メンテナンス、修理費用について確認しましょう。
リース
毎月固定のリース料金を支払うリース契約を組むことも可能です。
利用するサービスによって仕組みは多少異なりますが、契約期間中は太陽光発電で発電した電気を売電したり、自家消費したりできます。売電した収入はリース会社ではなく、契約者が受け取ります。
太陽光発電をリースで入手した場合のメリット
太陽光発電をリースで手に入れた場合の最大のメリットは、100万円以上の初期費用が一切掛からないことです。審査はありますが資産が少なくても、太陽光発電を設置できる可能性があります。
契約内容しだいで太陽光発電で発電した電力を契約者が自由にできるケースもあります。自家消費だけでなく売電も可能です。
契約期間中に故障した場合やメンテナンスを行う場合の費用も基本的にリース会社の負担となります。
リース契約は契約者期間終了後の太陽光発電をそのまま設置するか、撤去するか自分で決めることができます。契約内容にもよりますが、譲渡になるので、太陽光発電を手に入れるのにリース料金以外の出費がかかりません。
太陽光発電をリースで入手した場合のデメリット
太陽光発電のリース契約は、10年間~15年間が一般的です。仮に、毎月2万円で太陽光発電をリースしていた場合、10年間で240万円を支払うことになります。
リース期間中の電力の売電により、収入は契約者がもらえるため、ある程度の収入は見込めます。ただリース契約の契約期間が終了すれば、売電価格が大幅に下がる可能性があります。
契約期間中に引っ越しなどの理由で途中解約をすると違約金を請求されることがあります。
デメリットへの対処方法
上記いずれのケースもリース金額によってリスクを減少させることが可能です。事業会社にリース金額と売電量の確認をしっかりとることでリスクを軽減できます。
途中解約の場合の条件は各事業会社によって異なります。契約前にしっかりと確認をしましょう。
PPA
PPAとはPower Purchase Agreementの略称で、日本語では電力販売契約と訳されます。
リースとPPAの違いは、支払うコストです。
リースは太陽光発電を事業者から借りているため、毎月リース料金を支払いという形で料金が発生します。支払う金額は基本的に毎月固定で変動することはありません。ただし、発電した電力は自由にできるので、売電収入を契約者は得ることができます。
一方、PPAは太陽光発電で発電した電力から、自家消費した金額のみをPPA事業者に支払います。季節などによって電力消費量が変動によって使用料金も変動します。またPPAでは自家消費されなかった分の売電収入はPPA事業者が受け取ります。
太陽光発電をPPAで入手した場合のメリット
最大のメリットは、リース同様に太陽光発電の初期費用がかからないことです。
契約内容によりますがPPA事業者から購入する電気料金は、電力会社から購入する料金よりも安い場合があるため、電気料金の節約に繋がるケースもあります。
リース同様に、メンテナンスや修理費用は契約者に負担がかかりません。
契約終了後には、太陽光発電はユーザーに譲渡とされるため、そのまま運用することが可能です。
太陽光発電をPPAで入手した場合のデメリット
PPAは契約期間が10年~20年と長期契約が一般的です。契約期間中は太陽光発電の廃棄や交換ができない、あるいは違約金が発生するため、慎重に行う必要があります。
契約内容によっては蓄電池や太陽光パネルに関連した機器を設置することができないケースが多くなります。自家消費の割合が大きくなると、PPA事業者側の余った電力の売電収入が下がってしまうことを防ぐためです。
契約内容によっては期間中の電気料金が割高になる可能性があります。
デメリットへの対処方法
購入(ローン)、リースと違い、デメリットへの対処方法は難しく、ローンやリースの契約と比較してどうなのかを把握する必要があります。
購入方法の比較
購入(ローン)とリース、PPAの概要、メリット、デメリットを表にまとめました。
比較表
購入方法 | 購入(ローン) | リース | PPA |
---|---|---|---|
初期費用 | 高い | なし | なし |
売電収入 | あり | あり | なし |
メンテンナンス や修理費用 | 必要 | 不要 | 不要 |
機器設置の制限 | なし | なし | あり |
廃棄や交換 | いつでも可能 | 契約終了後なら自由 | 契約終了後なら自由 |
メリット |
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デメリット |
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